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経営層自らDXを主導し、本質的な企業の変革へ

迫り来るデジタルディスラプションを乗り越え、企業として新たなステージへの変革へどのように挑むか

本プロジェクトの狙いや背景等

デジタル化の流れが急速に進んでいる欧米業界と比べて、クライアント(日系総合化学メーカー)のDXに対する取り組みは後塵を拝していました。欧米の先進企業は、IoT・AI・CPS(サイバーフィジカルシステム)・アナリティックスなどの技術を駆使し、今まで提供できなかった顧客価値を創出することで、製品提供者(サプライヤー)からの脱却を加速させています。
本プロジェクトでは、単にデジタル技術を使いこなすという技術論ではなく、デジタル技術を活かして企業内・企業間の関係性を再構築することで、新たな価値を創出することを目的し、本質的な企業の変革を実現することを目指しました。ビジネス・業務プロセス・システムの変革はもちろんのこと、新たな価値創造を社員それぞれが主体的に考えるための企業文化そのものの変革も含まれます。

プロジェクトにかかわるメンバー及びそれぞれの役割について

プロジェクトの主となる関与メンバーはプロジェクトリーダーとメンバー2~3名の体制で、クライアントとともにDX推進に向けた構想/実行計画の策定、DXの啓蒙活動、事業部に対してDX実行を仕掛けるなど、DXの推進実行まで含め包括的に支援活動を行いました。
また、化学業界知見など専門性も高く求められることからデロイト・ジャパンのインダストリーユニットメンバーとの連携や、デロイト・ドイツメンバーと連携しグローバルでの業界トレンドや導入メソドロジーを共有、ドイツメンバーも来日しクライアントメンバーとワークショップを開催するなど、デロイトグローバルとしてクライアントに価値を提供。デジタル知見・化学業界知見などそれぞれの専門性を結集することで、より実効性の高いDX構想策定からDX実行推進につながる体制を構築しました。

プロジェクトを成功させる上でのポイントやプロセスについて

プロジェクトの成功に向けたポイントとしては大きく4つあります。
①DXは企業・社員によって定義がバラバラで、単なるデジタル技術の導入と考える人、デジタル技術を活用して業務効率化・高度化を実現することと捉える人などがいます。どれも正しいことではありますが、より視座を上げてDXを捉え、企業そのものの変革につながる大きな取り組みであるということを経営層・管理層・社員に対して啓蒙するために、デジタルプレイ(デジタルによる変革機会)を作成・展開しました。そこには、競合他社や他業界におけるDX取り組み事例、事例から得られるインサイト、実現に向けてのアプローチ、立ちはだかるリスクなどを記載し、デジタル技術を活用してビジネス変革を起こすためのアイディアや検討のきっかけや支援を提供し、DXの浸透を図りました。

②DXを推進するためには、経営層の強力な支援が必要となります。それはDXは企業変革そのものだからです。経営会議でデジタルプレイブックを共有し、経営層自らDXに興味・関心を持つよう継続的に活動しました。また、SDGs・サーキュラーエコノミーなど社会アジェンダに起因するDXのあり方や事業横断テーマから捉えるDXのあり方など、経営テーマとして捉える活動に昇華する活動も推進しました。

③DXの推進は戦略に留まらず、ビジネスへの寄与や効果創出が必要となり、積極的に事業部に対してDX検討テーマ抽出ためのワークショップを開催し、目的・ゴール・実行タスク・実行スケジュール・投資コスなどプロジェクト組成を全面的に支援しました。

④DXプロジェクト組成後、実際のプロジェクト遂行にあたり必要なスキルを持つデロイトメンバーをアサインし、推進活動を現場で支援しました。また、テクノロジベンダーの選定・活用など、戦略立案に留まらず導入まで含めたトータルサポートを行い、実体のあるDXを推進しました。

本案件ならではの難しさややりがい

化学業界はプロセス産業特有の複雑な製品/事業モデル(川上・川中・川下ビジネス)を有しており、DXのテーマ設定が細分化される傾向にあります。また、業界自体(特に日本)がDXの浸透度が他業界と比較しても遅れており、デジタル技術の活用に対する緊迫感が社内に醸成されていなかった点、何をやったらよいのかが分からないという点などDX推進の障壁となっていました。
クライアントと一体化し、トップダウン/ボトムアップ双方の視点から全社に波及させるアプローチを取ってその障壁を打破することは、戦略から実行まで上下左右縦横無尽な動きが求められ、ダイナミックな活動を実感することができ、コンサルティングスキルの幅を広げる貴重な機会を得られること。そして、立案した戦略が実際にビジネスに寄与する場面を目撃できるという点にやりがいを感じることができます。

本案件における、DTCならでは、または、Divisionならではの取り組み

DXは企業変革そのもののため、対象領域は非常に幅広くなります。DX戦略を落とし込み、顧客接点改革・サプライチェーン改革・間接業務高度化・人事改革・組織改革など様々な領域での改革に波及・実行させる必要があり、戦略策定から実行支援までシームレスにクライアントに寄り添いサポートできるサービスラインナップとリソースを提供できることがデロイトならではの提供価値となります。
また、新規事業創出に向けたイノベーション戦略・SDGs・サーキュラーエコノミー・CSVなど、他コンサルティングファームではあまり提供していないオファリングを当Divisionでは確固たる手法を有しており、DXを通じた企業変革の大義名分を確立し、経営層・社員も含めクライアントのDX推進を促すファクターとなっています。

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